はじめに

近年、プライベート空間を重視した個室型サウナが全国的に増加しています。

利用者にとっては「人目を気にせず利用できる」という大きなメリットがある一方で、

消防設備業者の立場から見ると、安全管理上のリスクが顕在化しやすい業態でもあります。

最近報道された個室サウナでの痛ましい事故をきっかけに、

「消防設備は設置されていたのか」「非常ボタンはあったのではないか」

といった点が注目されました。

本コラムでは、特定の事故や施設を論評するのではなく、

同様の事態を繰り返さないために、設備の役割と限界を整理することを目的としています。

個室サウナという空間が持つ特性

個室サウナは、消防設備の観点では次のような特徴を持っています。

• 高温環境（80〜100℃）
• 密閉性が高い
• 利用者が少人数、または単独
• 異常が起きても外部から気付きにくい

これはつまり、

異常発生から危険な状態に至るまでの時間が極端に短い空間だということです。

多くのサウナ施設では、室内に定温式スポット型感知器（フェンオールなど）が設置されています。

サウナという環境特性上、

一般的には150℃作動型が選定されるケースがほとんどです。

これは、

• 通常使用時の高温で作動しないため
• 異常な温度上昇時のみ作動させるため

という、設計上は妥当な判断です。

しかし、ここで重要な点があります。

室内の火災報知設備が作動するということは、

すでに室内が人の安全を大きく超えた状態にあるということです。

定温式感知器は、

• 火災を検知する設備であり
• 人の異変や体調不良を検知する設備ではありません。

つまり、

感知器が設置されている＝人命が守られる

というわけではないのです。

非常ボタンについての誤解

一部の施設では、サウナ室内や脱衣所に

「非常」「SOS」などと表示された非常ボタンが設置されています。

ここで明確にしておきたいのは、

👉 これらの非常ボタンは、消防法上の消防設備ではない

という点です。

• 自動火災報知設備の発信機
• 非常警報設備

とは異なり、

施設が任意で設置している呼出・通報設備に該当します。

そのため、

• 消防設備点検の対象外
• 法令で設置が義務付けられているものではない

という位置づけになります。

「義務ではない」ことと「責任がない」ことは違う

非常ボタンは法令上の義務設備ではありません。

しかし、

• 設置した以上
• 「非常」と表示した以上

👉 利用者は「助けが来る設備」だと認識します。

もし、

• 押しても管理者に伝わらない
• 電源が入っていない
• 無人で監視されていない

といった状態であれば、それは設備として機能していないのと同じです。

消防設備ではなくても、安全配慮義務や管理責任が問われる可能性がある点は、施設側が十分に理解しておく必要があります。

法令適合と「本当の安全」のズレ

消防法は、あくまで最低限の安全基準を定めたものです。

特に、

• 新しい業態
• 個室・無人運営
• 高温・密閉空間

こうした条件が重なる施設では、

• 法令には適合している
• しかし利用実態に合っていない

というズレが起こりやすくなります。

消防設備業者の現場感覚としても、

「違反ではないが、正直危うい」

と感じるケースは少なくありません。

施設側に求められる「自主的な安全確認」

だからこそ重要になるのが、自主点検と運用確認です。

特に確認してほしいポイント

• 非常ボタンは本当に通知されるか
• 誰が、どこで、どのように対応するのか
• 扉や施錠は非常時に確実に開放できるか
• サウナ室内に可燃物が置かれていないか
• 感知器周辺の環境は設計時と変わっていないか

これらは、

法定点検だけではカバーしきれない部分です。

消防設備業者として伝えたいこと

事故は、

• 設備が無かったから起きる
• 法令違反があったから起きる

とは限りません。

多くの場合、

「設備の役割を誤解したまま運用されていた」

ことが重なって発生します。

消防設備は、

• 設置することがゴールではなく
• 正しく機能し続けることが目的です。

そのためには、

• 施設側の自主点検
• 日常的な確認
• 専門業者との情報共有

これが何より重要です。

まとめ

個室サウナの安全確保には、

• 消防設備の正しい理解
• 任意設備の責任ある運用
• 法令＋自主的な安全対策

この三つが欠かせません。

人の命を守るために必要なのは、

「付いているかどうか」ではなく、

「本当に機能するかどうか」です。